太陽光パネルが風に吹き飛ばされたりしないの?

東日本大震災における原発事故をきっかけに、原子力に頼らない太陽光発電等のグリーンエネルギーへの注目が高まっています。また、原発事故による発電力の低下から急速に電気供給力が失われて全国で節電が呼びかけられ、なおかつ現在ではエネルギー源の値上がりによって電気料金の値上げまで計画されており、この流れは人々の太陽光をはじめとする自家発電への取り組みをいっそう加速化させています。

この太陽光発電を家庭内、および企業主体にて行う場合、建物の屋根部分に集光用のパネルを設置するなどの作業が必要となってきます。電気工事士らが行うこれらの取り付け作業が慎重を喫するものであることは言うまでもありませんが、同時にこの自家発電システム自体の構造も、風に対する抜群の強度を持ち合わせていなければなりません。

というのも、この日本では季節の移り変わりが激しく、地域によっては山々から吹き下ろしてくる風や、あるいは海を隔てて流れ込んでくる気流などの影響を被る可能性があり、発電設備はそれらが受ける圧力によってもビクともしない強度を確約するものでなければいけません。さらには夏期の代名詞とも言える台風や突発性の高い竜巻は毎年多いな被害をもたらすことでもしられますが、これらにも耐え得る強度がなければ思いがけない事態が起きた時にそれらの設備が吹き飛ばされ、重大な二次被害を巻き起こしてしまうことにも成りかねません。

この日本で販売されている太陽光発電システムがクリアしなければならないIEC規格にはこのような被害に対する強度対策を具体的に義務づける項目はありません。しかしながら国内の製品メーカーにおいては長年の市場調査によって消費者が高い技術と安全性を両立した製品を手にするものという常識がきちんと踏まえられていることから、事前に自主的な技術試験を繰り返しており、震災時に叫ばれた想定外という領域を払拭してより良い製品を作り出すための精力的な努力が続けられています。

また屋根にシステムを設置する際には建築基準法が定めた安全強度を備えることが必要不可欠になってきますし、これは設置業者対しても責任を問われることでもあります。必要であれば機器に支えや架台を設けるなどの効果的な対策を採ることが求められます。そして取り付ける建築物がもしも昭和56年以前の旧建築基準法のもとで建てられた物件であるならば、その構造自体が基準をクリアしていない可能性もありますので、発電モジュールを含めた建物全体の審査を受けることで不安材料を払拭することが重要と言えるでしょう。

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